- 会員は本誌に投稿することができる．本誌に掲載される原稿は未発表で，科学史および技術史の研究に貢献するものとする．
- 投稿原稿の類別は，論文，研究ノート，資料，書評・紹介，アゴラ（研究の交流や普及に有益な話題を扱う），研究動向とし，著者が類別を指定する．
- 投稿原稿の採否は『科学史研究』編集委員会（以下では編集委員会という）が決定する．論文・研究ノートについては，編集委員会が，審査者に委嘱して審査を行う．
- 原稿の分量は注と図表を含めて，論文は20,000字，研究ノートは8,000字，アゴラは4,000字，研究動向は4,000字をもって一応の限度とする（字数にはスペースも含む）．原稿は一回完結とし，同じ表題のもとで番号等を付して区別した連作は認めない．
- 原稿は正１部，副２部の併せて３部提出し，さらに著者校正のために手元に控え１部を保管する．掲載決定後，原稿の文字デジタルデータを記録した適当な記録媒体１件を提出するか，もしくは電子メール添付ファイルで送付することが望ましい．なお，書評・紹介，アゴラの原稿や展望，科学史入門等の依頼原稿は正副２部でもよい．
- 原稿は，〒102-0093東京都千代田区平河町2-13-1 嶋津ビル202号 日
本科学史学会『科学史研究』編集委員会宛に送付する．その際，投稿原稿登録カード（Ｂ５サイズ）に所定事項を記入し，投稿原稿に添付する．ただし投稿原稿登録カードは『科学史研究』もしくは『会員名簿』に刷り込んだものをコピーするか，日本科学史学会Webページ（https://historyofscience.jp/）の所定のページからダウンロードし，プリントアウトしたものを利用する． - 原稿が編集委員会に到着した日付を「受理日」、掲載を編集委員会が決定した日付を「採択日」とする。
- 掲載原稿は返却しない．
- 掲載された論文については別刷30部，研究ノートおよび資料については別刷15～30部を著者に贈呈する．
- 発行後に訂正を要する事項が生じた場合には，できるだけ早く文書で編集委員会に申し出る．
- 本誌に掲載された文書の著作権は日本科学史学会に帰属し、他に転載しようとする場合には，あらかじめ編集委員会に申し出て許可を受けなければならない．
原稿の作成は次のように行なう．
(1) 原稿は横書きとし，新仮名づかいを用いる．
(2) 使用する用紙B5版またはA4版とする．原稿は1ぺ一ジ25字×32行（=800字）とする．
(3) 論文，研究ノート，資料については，著者の所属機関名など連絡先を脚注に記す．その際，＊を付すこと．
(4) 論文，研究ノート，資料については，3件以上5件以内のキーワードを脚注に記す．
(5) 論文，研究ノート，資料については，欧文題名とローマ字による著者名を付記し，論文には250語以内の欧文要旨をつける．欧文題名および欧文要旨は，当該欧文に通じた人物による校閲を経た上で提出することが望ましい．
(6)図表は１点あたり1,000字に換算する。図はそのままで写真製版できるように黒インクで別紙に仕上げ，挿入する場所を原稿中に指定する．また，図の説明文は挿入場所に書き入れる．
(7) 句点はコンマ（ ,），終止点はピリオド（ .）を用いる．
(8) 数字は引用文の場合のほかは算用数字を用い，欧語は活字体で記す．
(9) 外国人名や外国地名は，よく知られたもののほかは，初出の個所にその原綴りまたはローマ字転写を示す．西洋年紀以外の年紀を使用する場合には，慶長5（1600）年のように書く．
(10) 文中の引用文は「 」の中に入れる．長い引用文は本文より2字下げて記入する．
(11) 章・節の番号としては，通し番号1，2，…など算用数字を用いる．文献と注は，通し番号（1），（2），…を用いて，原稿の最後にまとめて記載する.
(12) 引用文献の記載においては，出典を確認できるよう十分な書誌データを記す．書き方は以下の例に準じる．
論文
1) 三上義夫「日本数学史概要」『高等数学研究』第2巻第2号（1931年），1-15頁．
2) J. B. Morrell, “The Chemist Breeders : The Research Schools of Liebig and Thomson,” Ambix, 19 (1972): 1-46.
書籍
3) 田中実『日本の化学と柴田雄次』大日本図書，1975年，32頁．
4) T・S・クーン（常石敬一訳）『コペルニクス革命』講談社学術文庫，講談社，989年，152頁．
5) R. A. Buchanan, History and Industrial Civilisation(London: Macmillan, 1979), 25-28.
なおこの投稿規定は2012年 7月1日以降に編集委員会に到着する原稿に適用する．
* 2012年1月8日改定。