『科学史研究』投稿規定 2022年1月9日改定。執筆要領。

  1. 会員は本誌に投稿することができる。本誌に掲載される原稿は未発表で、科学史および技術史の研究に貢献するものとする。
  2. 投稿原稿の類別は、論文、研究ノート、資料、書評・紹介、アゴラ(研究の交流や普及に有益な話題を扱う)、研究動向、エッセー・レビューとし、著者が類別を指定する。
  3. 投稿原稿の採否は『科学史研究』編集委員会(以下では編集委員会という)が決定する。論文・研究ノートについては、編集委員会が、審査者に委嘱して審査を行う。論文・研究ノートには冒頭に400字以内の和文要旨をつける。論文には250語以内の欧文要旨をつける。
  4. 原稿の分量は注と図表を含めて、論文と資料は25,000字、研究ノートは15,000字、アゴラは10,000字、研究動向、エッセー・レビューは10,000字、書評・紹介は5,000字をもって一応の限度とする(字数にはスペースも含む)。原稿は一回完結とし、同じ表題のもとで番号等を付して区別した連作は認めない。
  5. 投稿は、Webにより受け付ける。以下のURLに記載する日本科学史学会の投稿用ページの指示に従い、規程に準拠した原稿のみを受理する。本文に必要な図表の投稿もこれに従う。
    http://histotyofscience.jp/
  6. Webによる投稿が完了した日付を「受理日」、編集委員会が掲載決定した日付を「採択日」とする。
  7. 審査の結果、投稿原稿が再審査あるいは改稿の判定を受けた場合、その通知を受けてから著者は3ヶ月以内に改稿原稿を上記5.の手順に従って再投稿すること。この期限を過ぎると取り下げとなり、その後の再投稿は新規投稿となる。
  8. 掲載された全ての論考の著者にpdfファイルを贈呈する。別刷を希望する場合は、印刷所に依頼して購入できる。
  9. 発行後に訂正を要する事項が生じた場合には、できるだけ速やかに編集委員会に申し出る。
  10. 本誌に掲載された文書の著作権は日本科学史学会に帰属し、他に転載しようとする場合には、あらかじめ転載予定先と転載元の書誌情報とともに編集委員会に申し出て許可を受けなければならない。
  11. 原稿の作成は次のように行う。詳細は上記URLにある『科学史研究』執筆要領に従うこと。
(1) Microsoft Wordのデータを入稿すること。原稿は横書きとし、新仮名づかいを用いる。
(2) 論文、研究ノート、資料、研究動向、エッセー・レビューについては、著者の所属機関名など連絡先を脚注に記す。その際、*を付すこと。
(3) 論文、研究ノート、資料、研究動向、エッセー・レビューについては、3件以上5件以内のキーワードを脚注に記す。
(4) 論文、研究ノート、資料、研究動向、エッセー・レビューについては、欧文題名とローマ字による著者名を付記し、欧文題名および欧文要旨は、当該欧文に通じた人物による校閲を経た上で提出することが望ましい。
(5)図表は1頁を占めるものは1,800字、半頁を占めるものは900字に換算し、図表の説明文は挿入場所に書き入れる。印刷誌面はモノクロとなるため、図表もモノクロで作成すること。カラー図表の掲載を希望する場合は、別途実費を徴収する。
(6) 読点は( 、)、句点は( 。)を用いる。本文の括弧は全角を用いる。
(7) 数字は引用文や固有名詞のほかは半角の算用数字を用い、欧語は活字体で記す。
(8) 外国人名や外国地名は、よく知られたもののほかは、初出の個所にその原綴りまたはローマ字転写を示す。西洋年紀以外の年紀を使用する場合には、慶長5(1600)年のように書く。
(9) 文中の引用文は「 」の中に入れる。長い引用文は本文より2字下げて記入する。
(10) 節・項の番号としては、通し番号1、2、・・・を用いる。文献と注は、通し番号1)、2)、・・・を用いて、原稿の最後にまとめて記載する。
(11)論文・研究ノートは校正段階で内容を変更できない。組版の際のミスや簡単な誤記の修正は行うことができる。その他の類別の論考についても、可能な限り変更をしない。
(12) 引用文献の記載においては、出典を確認できるよう十分な書誌データを記す。書き方は以下の例に準じる。

論文
1) 三上義夫「日本数学史概要」『高等数学研究』第2巻第2号(1931年)、1-15頁、3頁。
2) J. B. Morrell, “The Chemist Breeders: The Research Schools of Liebig and Thomas Thomson,” Ambix 19, no. 1 (1972): 1-46, p. 20.

書籍
3)田中実『日本の化学と柴田雄次』大日本図書、1975年、32頁。
4) T. S. クーン(常石敬一訳)『コペルニクス革命』講談社学術文庫、講談社、1989年、152頁。
5) R. A. Buchanan, History and Industrial Civilisation (London: Macmillan, 1979), 25-28.
なおこの投稿規定は2022年4月1日以降に受理する原稿に適用する。
*2022年1月9日改定。

『科学史研究』執筆要領

2022年11月24日改訂(主な変更箇所は赤字で示してあります。

2022年1月28日公開

 原稿の作成は次のように行う。

(1) Microsoft Wordのデータを入稿すること。やむを得ずTEXを使う場合は、テキストファイルとpdfファイルの両方を提出すること。原稿は横書きとし、用紙サイズはA4にし、論文、研究ノート、資料、アゴラ、研究動向、エッセー・レビューは44字×42行で作成する。書評・紹介は2段組で1段21字×42行で作成する。新仮名づかいを用いる。
(2) 論文、研究ノート、資料、研究動向、エッセー・レビューについては、著者の所属機関名など連絡先を脚注に記す。その際、*を付すこと。

(3) 論文、研究ノート、資料、研究動向、エッセー・レビューについては、3件以上5件以内のキーワードを脚注に記す。

(4) 論文・研究ノートには冒頭に400字以内の和文要旨をつける。論文、研究ノート、資料、研究動向、エッセー・レビューについては、欧文題名とローマ字による著者名を付記し、論文には250語以内の欧文要旨をつける。欧文題名および欧文要旨は、当該欧文に通じた人物による校閲を経た上で提出することが望ましい。

(5) 図表は1頁を占めるものは1,800字、半頁を占めるものは900字に換算し、原稿内に挿入する。大きすぎる図表は実際に印刷した場合、判読困難になる可能性があるので、作成に際しては工夫する。図表の説明文は挿入場所に書き入れる。印刷誌面はモノクロとなるため、図表もモノクロで作成すること。カラー図表の掲載を希望する場合は、別途実費を徴収する。

(6) 読点は( 、)、句点は( 。)を用いる。本文の括弧は全角を用いる。

(7) 和文の主題と副題の間には2倍ダーシ(――)を用いる。引用の際にも、原著のスタイルに関わらず、同様とする。

(8) 文献と注は、通し番号1)、2)、・・・を用いて、原稿の最後にまとめて記載する。注番号は半角右肩上とし、必ず句読点の前に入れる。同じ箇所で複数の文献を参照する際にはまとめて一つの注の中に記載し、複数の注番号を使わない。通し番号にして、同じ注番号は使わない。

(9) 機種依存文字や半角カナは用いない。引用などでやむを得ず用いる場合は、投稿時に原稿作成時の環境を編集委員会に連絡するとともに、ハードコピーを撮影したものを提出する。

(10) 数字は引用文や固有名詞     のほかは半角の算用数字を用い、欧語は活字体で記す。

(11) 外国人名や外国地名は、よく知られたもののほかは、初出の個所にその原綴りまたはローマ字転写を示す。西洋年紀以外の年紀を使用する場合には、慶長5(1600)年のように書く。

(12) 年月日、時間、頁をつなぐ場合は、二分ダーシ「–」を使う。

(13) 文中の引用文は「」の中に入れる。長い引用文は「」の中に入れず本文より前後1行空け2字下げて記入する。欧文の引用法はThe Chicago Manual of Style, 17th Editionに準ずる。

(14) 節・項の番号としては、通し番号1.、2.、・・・を用い、節は中央揃えとする。項以下の番号は1.1.、1.2.、・・・とし、左揃えとする。

(15) 引用の際に、前掲、前掲書、Op. cit.は使用しない。同上、Ibid.の使用は推奨しない。同じ文献を複数回引用する場合は書誌情報を短縮して表記する。

例:

1) 三上「日本数学史概要」3頁。
2) Morrell, “The Chemist Breeders,” 20.
3) 田中『日本の化学と柴田雄次』32頁。
4) クーン『コペルニクス革命』152頁。
5) Buchanan, History and Industrial Civilisation, 25–28.

(16) 論文・研究ノートは校正段階で内容の変更を行うことはできない。組版の際のミスや簡単な誤記の修正は行うことができる。その他の類別の論考についても、可能な限り変更をしない。

(17) 引用文献の記載においては、初出の場合には出典を確認できるよう十分な書誌データを記す。欧文のものはThe Chicago Manual of Style, 17th EditionのNotes and BibliographyシステムのNotesの記載方法に準じる。文献表はつけず、注の中で記載すること。The Chicago Manual of Styleの簡単な引用ガイドは以下から閲覧できる。ただし、和文・欧文問わず論文・著書の章を引用する場合は、論文・章の所在を示す頁の後に引用した頁を記載する。

https://www.chicagomanualofstyle.org/tools_citationguide/citation-guide-1.html

単著論文

1) 三上義夫「日本数学史概要」『高等数学研究』2巻2号(1931年)、1–15頁、3頁。

和文論文の巻号の記載は、原著の表記にかかわらず、○巻○号とする。初出の場合、論文の所在を表記した後に引用した頁を記載する。

2) J. B. Morrell, “The Chemist Breeders: The Research Schools of Liebig and Thomas Thomson,” Ambix 19, no. 1 (1972): 1–46, 20.

英語論文の引用の場合、Volumeは雑誌名の直後に数字のみを記載する。初出の場合のみ、所在を示す頁の後に「, 」をつけて引用頁を記載する。「p.」「pp.」はつけない。論文全体を引用する場合は、所在頁のみ記載する。

複数著者の論文

3) 詫間直樹、中島秀人「欧州における低エネルギー建築技術の発達」『科学史研究』52巻266号(2013年)、81–91頁、90頁。

4) Frederik Bakker and Carla Rita Palmerino, “Motion to the Center or Motion to the Whole? Plutarch’s Views on Gravity and Their Influence on Galileo,” Isis 111, no. 2 (2020): 217–38, pp. 220–22.

5) Robert C. Allen, Jean-Pascal Bassino, Debin Ma, Christine Moll-Murata, and Jan Luiten Van Zanden, “Wages, Prices, and Living Standards in China, 1738–1925: In Comparison with Europe, Japan, and India,” The Economic History Review 64, no. 2 (2011): 8-38, pp. 9–10.

書籍

6) 田中実『日本の化学と柴田雄次』大日本図書、1975年、32頁。

書籍の場合は所在頁を記載する必要がないので、引用頁のみを記載する。和書の場合、「頁」をつける。

翻訳書

7) T. S. クーン(常石敬一訳)『コペルニクス革命』講談社学術文庫、講談社、1989年、152頁。

洋書

8) R. A. Buchanan, History and Industrial Civilisation (London: Macmillan, 1979), 25–28.

書籍の場合は所在頁を記載する必要がないので、引用頁のみを記載する。洋書の場合「p.」「pp.」はつけない。

複数著者・複数訳者の翻訳書

9) スティーヴン・シェイピン、サイモン・シャッファー(吉本秀之監訳、柴田和宏、坂本邦暢訳)『リヴァイアサンと空気ポンプ――ホッブズ、ボイル、実験的生活』名古屋大学出版会、2016年、120頁。

編著書の章

10) 小野塚知二「航空熱と世界記録更新――技術革新の時期・主体・方向性」高田馨里編著『航空の二〇世紀――航空熱・世界大戦・冷戦』日本経済評論社、2020年、21–46頁、30頁。

電子書籍

11) 角山榮、川北稔、村岡健次「現代社会の夜明け──石炭と鉄と勤勉 世界の工場」『生活の世界歴史 〈10〉 産業革命と民衆』河出文庫、河出書房新社、1992年、Kindle。

百科事典

12) 成定薫「日本学術会議」『改訂新版 世界大百科事典』平凡社、2007年、ジャパンナレッジ、https://japanknowledge.com/。

電子化された書籍

13) ウィリアム・ヂヨン・マックォールン・ランキン(永井久一郎譯、原口要訂)『蘭均氏汽機學』上冊、文部省編輯局、1885年、128–53頁、国立国会図書館デジタルコレクション、https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/846472。

学位論文

14)姜雄『植民地期朝鮮の工業化の技術史的検討』東京工業大学、博士論文、1998年、100頁、国立国会図書館デジタルコレクション、https://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3160914。

新聞記事

15)「福島原発で爆発 第一1号機、周辺で90人被曝か 炉心溶融、建屋損傷 東日本大震災」『朝日新聞』2011年3月13日朝刊、1頁。

ウェブサイト

16) 文部科学省及び気象庁「IPCC第6次評価報告書第1作業部会報告書 政策決定者向け要約 暫定訳」https://www.data.jma.go.jp/cpdinfo/ipcc/ar6/IPCC_AR6_WGI_SPM_JP.pdf、2022年12月22日。

17) 福島県「福島県内の空間線量率の推移と現状」https://www.pref.fukushima.lg.jp/site/portal/housyasen.html、最終更新日2023年4月3日。

18) チッソ「特措法に基づく水俣病問題の解決にあたって」http://www.chisso.co.jp/minamata/torikumi.html、最終アクセス日2023年6月11日。

ウェブサイトの引用に際しては、公開日・更新日のうち最も新しい日を記載し、それが不明な場合は著者の最終アクセス日を記す。

※本執筆要領の作成においては、The Chicago Manual of Style, 17th Editionを参考にするとともに、その一部を採用した。

なお、この執筆要領は2022年4月1日以降に受理する原稿に適用する。

2022年1月22日制定。

『科学史研究』への投稿はこちらからできます。